業務に必要な「日本語の能力」とは？

2019.05.10
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外国人材の採用において、「日本語の能力」は重要なポイントになります。

日本語教師の方から、

「日本人は、外国人材の仕事上の『日本語能力』に対して非常に厳しい。日本人と同レベルの日本語スキルを求める傾向が強い。その傾向が、外国人材の採用後にミスマッチだった感じる要因となっている。」

というお話を伺いました。

もし自分自身が異国の地で働くことになり、入社早々にネイティブレベルと同等のコミュニケーション能力を求められたら・・・正直、困り果ててしまいますね。

さて、外国人材向けの求人票で「日本語能力N２以上」といった、日本語能力試験の判定結果の基準を見かけます。
判定結果は、採用時の判断基準として非常に有効ですが、その前に、業務に必要な「日本語の能力」は採用後の職種や業務内容によって異なるケースがありますので、業界や職種をふまえた本当に必要な日本語の能力について考えてみましょう。

まず、外国人材に求める「日本語の能力」は、大きく以下の２つに分けることができます。

社内でのコミュニケーション能力があればOK
社内だけでなく、社外のクライアントや協力会社、顧客との打ち合わせや営業でのコミュニケーションが可能

1.は、主に理系の技術系職種、研究職に多く、代表的な職種としては、ITエンジニアが挙げられます。
ITエンジニアには、日本人と同レベルの日本語スキルを求めることよりも、企業側に「エンジニアとしての技術を重視する」という考えがあることが多く、仮に日本語でのコミュニケーションが困難であっても、通訳となるブリッジエンジニア（SE）※を介し、業務遂行に必要な情報を伝達する方法もあるため、比較的、高いレベルの日本語能力を求めるケースが少ないです。
※「ブリッジエンジニア（SE）」とは、国際化の流れの中で誕生したエンジニアです。
他国と協働するIT関係のプロジェクトにおいて、日本側の立ち位置で、取引先の他国企業や他国のエンジニアとの間に立ち、橋渡し役を担うSE（システムエンジニア）のことです。

2.は、主に文系の営業や総務職に多いようです。
ビジネスシーンで使用する日本語となるため、ある程度、尊敬語・謙譲語・丁寧語の使い分け、日本の企業文化への理解や日本でのビジネスマナーなどの確認が必要になります。
「会話」はできても、「読み」「書き」が苦手という方もいます。「読み」「書き」のレベル確認も必要になるでしょう。
どこまで求めるかによりますが、日本を母国語としない人材からすると非常に高い日本語能力です。

もちろん、1.の技術系職種や研究職でも、日本語の能力のレベルアップが必要となる場合がありますし、2.の営業職であっても、主な営業先が海外の場合などは、営業先の国の言葉・文化・商習慣への理解が必要不可欠となりますので、外国人材に求める「日本語の能力」は、採用の目的や配置ポジション、人材の将来的なキャリアプランに応じて柔軟に検討する必要があるでしょう。

参照：日本語能力を評価するための代表的な試験（主に読解、聴解能力を測定する試験）

●日本語能力試験（JLPT）
【対象】
日本語を母国語としない人
【実施団体】
（財）日本国際教育支援協会
（独）国際交流基金
【基準】
N1：幅広い場面で使われる日本語を理解することができる
N2：日常的な場面で使われる日本語の理解に加え、より幅広い場面で使われる日本語をある程度理解することができる
N3：日常的な場面で使われる日本語をある程度理解できる
N4：基本的な日本語を理解できる
N5：基本的な日本語をある程度理解できる

●ビジネス日本語能力試験（BJT）
【対象】
不問
【実施団体】
（財）日本漢字能力検定協会
【基準】
J1＋：どのようなビジネス場面でも日本語による十分なコミュニケーション能カがある
J1：幅広いビジネス場面で日本語による適切なコミュニケーション能カがある
J2：限られたビジネス場面で日本語による適切なコミュニケーション能力がある
J3：限られたビジネス場面で日本語によるある程度のコミュニケーション能力がある
J4：限られたビジネス場面で日本語による最低限のコミュニケーション能カがある
J5：日本語によるビジネスコミュニケーション能力はほとんどない

ところで、複数の国立大学の先生方からヒアリングした結果、日本の大学で学んだ留学生でも、言葉の壁で就職活動に苦戦している学生は多数いらっしゃるとのことです。また、ビジネスシーンで使う日本語は難しく、ニュアンスの違いを理解することに苦労し、自身のハンディキャップと捉えてしまう外国人材が多いようです。

＜外国人材が感じる課題事例＞